創立者が種をまき、さまざまな人が苦労の末育てた苗木が、1世紀という長い年月をかけて大樹となり見事な果実を実らせました。ここから、新しい芽吹きの季節がはじまります。
明治33年
(1900年) |
「日本橋簡易商業夜学校」設立
高楠順次郎らにより、「日本橋簡易商業夜学校」が日本橋(現、東京都中央区日本橋)に設立されました。
明治22年(1889年)「大日本帝国憲法」が発布され、その国是となったのが『富国強兵』でした。経済規模拡大を実現させなければならない時代、商業への近代思想の導入は急務であり、そこに携わる高い見識と人間性を持った人材の育成が求められていました。高楠らは、近代思想を背景にした商業教育と、仏教思想に基づく人間教育を実践する教育の場の実現に邁進しました。 |
明治35年
(1902年) |
「中央商業学校」開校
「日本橋簡易商業夜学校」から甲種実業学校として「中央商業学校」が京橋(現、東京都中央区新川)で新たなスタートをきりました。「中央商業学校」という校名は、高楠の提案で決定しました。ヨーロッパ帰りの高楠には、“centre”“central”という言葉が常に胸中にあり、「社会、文化、教育の中心をめざす」という気概が”中央”の2文字にこめられていました。 |
昭和23年
(1948年) |
商業学校を廃し新学制による「中央高等学校(商業科、普通科)」を設置
旧制中学部と商業学校を廃止して、新制「中央学院高等学校」商業科と普通科を設立し、新学制への対応を完了しました。
これにより中央学院は、新制中学から高等学校まで、6ヵ年の教育を実施する学校に成長しました。 |
昭和26年
(1951年) |
「学校法人中央学院」設置
「私立学校法」(昭和24年11月成立)制定にともない「学校法人中央学院」が文部省より認可されました。
「中央商科短期大学」設置
文部省から短大設立への正式認可がおりました。(科目は商学科1科・男女共学夜間部) |
昭和30年
(1955年) |
「中央商業高等学校」設置
高校商業科の生徒が、最高レベルにあった東京地方貯金局主催「東京都高等学校招待珠算競技大会」で満点優勝しました。当時、珠算能力は商業教育の充実度をはかる一種のバロメータでした。その最高レベルにある大会での満点優勝という快挙は、中央学院の名をさらに高めると同時に、その充実した質の高い教育を証明するために十分なはたらきがありました。
この商業教育の質をさらに向上させるために、高等学校の中の商業科を独立させ、「中央商業高等学校」と改称しました。 |
昭和41年
(1966年) |
「中央学院大学」商学部設置
日本経済が高度経済成長政策の波に乗って奇跡的な発展をとげ、倫理道徳・社会秩序が変化しつつあったこの時代、「公正な倫理観・社会観の涵養」を建学の理念とし、そこに「産学共同」の発想も加わり、新たな大学構想が確立しました。
千葉県我孫子町(現、我孫子市)に「中央学院大学」が商学部・商学科の単科大学として誕生しました。
開学記念式であいさつする
初代理事長・元内閣総理大臣
大平 正芳
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昭和43年
(1968年) |
「淡江大学(台湾)」と合作交流協議書調印 |
昭和45年
(1970年) |
「中央学院高等学校」設置 |
昭和46年
(1971年) |
「徳山大学」設置(昭和49年に法人分離)
昭和44年(1969年)、当時の中央学院大学長と山口県徳山市の間で協議されていた「大学誘致協議」が基本合意しました。当初、「中央学院大学経済学部」とする予定でしたが、「大学の距離が離れすぎており、同一大学としての設立認可は困難」という文部省(当時)の行政指導により、関係者は新大学名を「徳山大学」とし、昭和46年(1971年)に正式認可されました。
その後、中央学院大「菅平セミナーハウス」を利用した両大学学生の交流会なども実施されましたが、関係者は、遠隔地を理由に「中央学院による徳山大学経営継続は困難」と判断しました。昭和49年(1974年)徳山大学の運営管理は、学校法人「徳山教育財団」に委譲されました。 |
昭和51年
(1976年) |
「メンフィス大学(米国)」と姉妹校協定書調印 |
昭和60年
(1985年) |
「中央学院大学」法学部設置
創立80周年を契機に、学部増設準備委員会が発足しました。新学部は法学部に決定しました。“現代日本における地方社会の重要性を考え、地方公務員の養成をその主眼とする”と学部の特色を定義しました。
「司法コース」「行政コース」の2コースを設け、法学部法学科の歴史が始まりました。
法学部増設を報じる 日本経済新聞
(昭和58年9月6日付) |
平成元年
(1989年) |
「オープンカレッジ」始まる
中央学院大学は、いち早く“大学開放”に取り組み、地域社会と一体となってさまざまな活動をしていました。平成元年(1989年)に「オープンカレッジ(市民公開講座)」をスタートしました。翌年には、本格的な社会人教育機関としてキャンパス内に「アクティブセンター」を設置しました。その後、講座以外のボランティアなどの分野で幅広く活動しています。 |
平成6年
(1994年) |
「生涯学習センター」設置 |
平成8年
(1996年) |
「大学創立30周年」
大学創立30周年記念事業の一環として、地下1階・地上9階建ての教室棟「30周年記念館(6号館)」が竣工しました。
延べ床面積が約1万9千平方メートルという大スペースに最先端の設備・機器を導入したハイテク校舎となっています。 |
平成10年
(1998年) |
「中央商業高等学校」を「中央学院大学中央高等学校」と改称 |
平成11年
(1999年) |
「大邱大学校(韓国)」と学術交流に関する協定書調印 |
平成12年
(2000年) |
「中央商科短期大学」募集停止
「社会システム研究所」設置
大学内の4つの研究所(情報科学研究所、総合科学研究所、比較文化研究所、地方自治研究センター)を統合しました。 |
平成13年
(2001年) |
「中央学院大学中央高等学校」を江東区亀戸に移転
「中央商科短期大学」廃止 |
平成14年
(2002年) |
「中央学院法人創立100周年」
学校法人中央学院創立100周年記念事業の一環として、地上8階建ての教室、事務局などを配置した「中央学院100周年大学記念館」の建設を進め、平成16年(2004年)2月に完成し、学習環境がより充実しました。
延べ床面積が約1万1千平方メートル、セキュリティシステムが充実した建物です。 |
平成18年
(2006年) |
「大学創立40周年」
「中央学院大学大学院」商学研究科設置
大学創立40周年および学校法人中央学院創立100周年記念事業の一環として、大学院商学研究科(修士課程)がスタートしました。
21世紀の社会は、大量生産、大量消費、大量廃棄の利益最優先の時代から、企業倫理や企業の社会的責任が問われる時代へと変革しています。これから商学を学び研究する上で、倫理や法の遵守などコーポレート・ガバナンス(企業統治)やコンプライアンス(遵法精神)は不可欠です。そこで当研究科では、このような社会環境の変化に対応するため、会計と経営の専門的な知識をもった、高度専門職業人の育成を目指します。 |
平成20年
(2008年) |
「京畿大学校(韓国)」と学術交流に関する協定書調印 |