商学部 商学科
Faculty of Commerce

山田 壽一

教授
山田 壽一 / YAMADA Hisakazu
学生へのメッセージ
「初志貫徹」 大学に入学したときのあの高ぶる気持ち、持ち続けていますか。大学での4年間は、長いようで短いものです。目標に向け一歩一歩歩んでください。
山田 壽一
出身大学
中央学院大学 商学部
最終学歴
拓殖大学大学院経済学研究科 国際経済学専攻 博士前期 博士後期課程 修了
取得学位
  • 1973年:商学士
  • 1975年:経済学修士 
専門分野
  • 経済学(厚生経済・消費経済)
主な担当科目
  • 福祉国家の歴史的背景
  • 消費経済学(家計と企業)
  • 経済原論(近代経済学)
  • ボランティア学
  • 地域ボランティア実践Ⅰ
所属学会
  • 日本消費経済学会
  • 日本商業学会
  • 社会政策学会
  • 日本消費者教育学会
現在の研究テーマ
  • 厚生経済研究について
  • 消費者教育の現状分析
私の研究のきっかけは、高度経済成長のひずみとして環境破壊、インフレ、都市問題等が激化し、福祉に対する社会的関心が高まってきた時、「高度経済成長政策は豊かな生活を招来するための政策ではなかったのか。 Abundance for what ?」という疑問のもとに「経済成長と福祉」のテーマに取り組み、GNP批判と市場メカニズムの欠陥を補正すべき公共政策論を展開してきた。一方、福祉向上の主体は我々であるため、いかにすれば福祉向上が達成されるのか、それため取り組んでいる研究テーマが、「消費者基本法 第17条(啓発活動及び教育の推進)」である。消費者基本法では消費者の自立がうたわれている。消費者が自立して、安心で豊かな生活ができるには、行政の支援が必要になる。そこで地方自治体がどのような支援をしているのかについて実態調査を含め研究している。またここ数年取り組んでいる研究課題は、消費者教育であり、特に学校における消費者教育の重要性について取り上げており、学校現場における消費者教育の実態について調査研究を行っている。
主な教育・研究実績
  • 論文「草創期のフェビアン協会に関する一考察-1187年6月「綱領」採択まで-」『中央学院大学論叢』第10巻(1975)
  • 論文「A Study on the Employee benefits in Japan, Europe and America. - Based on a Survey of Actual Conditions in Japan and Britain - 『中央学院大学商経論叢』第18巻 pp.148-173(2004)
  • 論文「消費者の自立-消費者保護基本法から消費者基本法へ-」『中央学院大学商経論叢』第22巻 第2号 pp.165-174 (2008)
  • 論文「消費者基本法 地方公共団体における取り組みの現状について」『中央学院大学商経論叢』第26巻 第1号 pp.73-88(2011)
  • 論文「小学校及び中学校における消費者教育の現状について(下)『中央学院大学商経論叢』第30巻第1・2合併号 pp.67-82(2016)
関連情報
  • 山田 壽一 先生へのメールはこちらへ →