学生へのメッセージ
「自分自身を成長させるために、自覚的に４年間を過ごしてください（自省に基づきます）。日本社会は今、本当に大きく変わるかもしれない局面に来ていますので（変わらねばならない状況はかなり前から来ていました）。」
| 出身大学 |
東京都立大学人文学部 社会学専攻 |
| 最終学歴 |
お茶の水女子大学大学院人間文化研究科 比較文化学専攻 博士課程 単位取得退学 |
| 取得学位 |
1984年：社会学士
1988年：文学修士 |
| 専門分野 |
社会学
ジェンダー研究 |
| 主な担当科目 |
ジェンダー論
現代社会論
ダイバーシティー論 |
| 所属学会 |
日本社会学会 |
| 現在の研究テーマ |
- 日本のジェンダー平等政策としての男女共同参画政策、行政についての研究
日本は、先進国だと自らを位置づけているかもしれませんが、先進国として当然実現していなければならないはずの男女平等（ジェンダー平等）については、先進国では最低レベル、世界的にみてもかなり低いレベルに位置しています。このような残念な状況がずっと続いているのはどのようにしてなのか、社会学の立場からアプローチしています。特に、政府が策定する計画や、法律の制定過程、そして、ジェンダー平等を実現しようと努力している人びと（政治家、官僚、市民など）の活動を焦点としています。
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| 主な教育・研究実績 |
- 論文「女性活躍推進法ー事業主行動計画の『実施』と『男女間賃金格差の公表』 をめぐって」（『女性の政治参画をどう進めるか』、pp.276-296、公益財団法人 日本学術協力財団、2024年）
- 「『すべての女性が輝く社会』の実像」（『世界』972号、pp.169-172、岩波書店、2023年8月）
- 論文「第２次安倍政権と女性関連政策」（『ジェンダー法研究』第４号、pp.147-55、2017年）
- 論文「『結婚支援』と少子化対策ー露骨な人口増加政策はいかにして現れるか」（『文科省／高校「妊活」教材の嘘』第8章 pp.191-214、論創社、2017年）
- 論文「女性活躍推進法の成立ー『成長戦略』から『ポジティブ・アクション』へ」（『国際ジェンダー学会誌』vol.14 pp.５-31、国際ジェンダー学会、2016年）
- 著書（共著）『女性の政治参画をどう進めるか（学術会議叢書31）』公益財団法人日本学術協力財団（2024年）
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| 関連情報 |
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