現代教養学部
    Faculty of Liberal Arts
    学部DATA (2018年5月1日現在)
    取得できる学位
    学士(教養学)
    人数
    専任教員数
    入学定員数
    学生数
    17名
    100名
    140名
    卒業後の進路イメージ
    ・地域企業の総合職・営業職・事務職・企画調査部門・NPO職員・企業の人材育成部門・教育・学習支援分野・出版・印刷業、広告・マスコミ関連・企業の広報や宣伝部門・旅行業・運輸交通・流通業・グローバル企業 など

    学部長挨拶

    中央学院大学現代教養学部の教育理念は「公正な社会観と倫理観をそなえた自立した個人の育成をめざし、現代を生き抜くための教養教育を通じて、地域や社会、政治や経済との関わりの中にある自己を深く知り社会参画や社会貢献ができる市民を育成することを目的とする」であり、この理念に基づき、現代教養学部は、現代を生き抜く教養を身につけ、世の中で必要とされるジェネラリスト(多様な知識を有する人)を育てるために誕生しました。

    現代社会の仕組みや問題を知り、よりよい社会に変えていくことのできる力を養うために、フィールドワークやボランティアなど、地域の連携団体と協力し、実体験を通して自分の社会での役割を考えながら課題の発見や分析を行い、地域貢献活動などから現代社会のさまざまな側面を学びます。現代教養学部では大学内にとどまらず、私たちの属する社会全体が学習のフィールドであるととらえています。

    さらに、アメリカやニュージーランドでの語学研修や、異文化社会現地研修では、日本と文化や歴史的に深い関係のある中国、台湾、韓国、モンゴルでの異文化に触れ、世界の文化を深く学びます。そして、参加型学習が基本のゼミナールでは、4年間を通じて教員が学生にひとり一人に向き合い寄り添って、学生と教員が互いに刺激し合いながら学びを深めます。

    このように実践的に学ぶことによって、教養力と実行力からなる「市民力」を身につけます。そして、さらに自分を常に高める意識を持つことで、自分の未来を開拓して社会に貢献できる一員として社会に参画することができるようになります。

    自分の力を社会のために役に立てたいと考えている学生のみなさんに、現代教養学部で社会を動かす力を身につけて、未来に向かって羽ばたいてほしいと考えています。

    現代教養学部長 佐藤 寛

    現代教養学部長
    佐藤 寛(さとう ひろし)
    学部長教員紹介

    教育理念と3つのポリシー

    教育理念
    公正な社会観と倫理観をそなえた自立した個人の育成をめざし、現代を生き抜くための教養教育を通じて、地域や社会、政治や経済との関わりの中にある自己を深く知り社会参画や社会貢献ができる市民を育成することを目的とする。
    ディプロマポリシー(学位授与の方針)
    1. 現代社会の基底をなす多様な人間文化や異文化に対する理解を深めることによって、幅広い教養を修得し、「公正な社会観と倫理観」を身に付けている。
    2. 社会における市民としての役割を認識したうえで、社会参画や社会貢献のための問題解決能力やジェネラリストとしての能力を身に付けている。
    3. 現代社会をその歴史的・思想的な背景からより深く理解したうえで、激動する時代の変化に対応し、他者と協調・協働して社会を改善していく力を身に付けている。
    カリキュラムポリシー(教育課程の編成)
    1. 「公正な社会観と倫理観」を身に付けるために、「現代社会と人間文化系」、「異文化とコミュニケーション系」という2系列4科目群からなる教育課程を編成し、幅広い教養を修得できる教育を行う。
    2. ゼミナール教育等において問題解決型の実践的教育を導入し、社会における市民としての役割を認識し、自ら積極的に問題へと立ち向かう姿勢を身に付けられるような取り組みを行う。
    3. 専門教育を中心に身近な地域と積極的に関わる能力を高め、グローバルな視点から現代社会をとらえる能力を身に付けられるようにするとともに、他者と協調・協働できるコミュニケーション能力を身に付けられるような取り組みを行う。
    アドミッションポリシー(入学者受入の方針)
    現代教養学部は、「公正な社会観と倫理観」をそなえた自立した個人が自己を深く知り、社会参画や社会貢献ができる市民を養成するという教育の目標を置いている。この学位授与のアドミッションポリシーにのっとり、次のような意欲、能力をもった者を受け入れることを入学者受入れの基本方針とする。
    1. 「公正な社会観と倫理観の涵養」という本学の建学の精神を理解している。
    2. 一人の市民としてどのような仕事にも通じる幅広い教養を身に付けたいという意欲、生涯を貫く豊かな教養を身に付けたいという意思をもっている。
    3. 現代社会における国内外の日々の出来事に関心をもち、マスメディアの報道などを通じて時事問題等に興味をもっている。