現代教養学部 現代教養学科
Faculty of Liberal Arts

現代教養学部の学び

多彩なジャンルの学問を学び、社会の問題・課題を理解し、社会で活かす能力を養成します。
教養の意味は様々ですが、現代教養学部では、社会においてどのような問題があるかを「発見」し、その解決の仕方には幾つの道筋があり得るかを「検討」し、最も適した方法を「見出す力」を身につけてもらうことを狙いとしています。
現代教養学部の特徴は、皆さんには何を勉強する力があるのか、本当は何が向いているのかを、入学後、自分の興味や自分が生まれ育った環境などを見つめ直しながら、じっくり時間をかけて探していき、それを見つけて自分の力にしてもらうことです。
何を専門として学ぶか、大学に入ってから、現代教養学部の80を超える多様な領域から見つけてください!
C G Uの現代教養は、
あなたの鞄にもつまっている。
旅行鞄

環境を考える

地球環境の悪化が切実な問題となってきた現代。手遅れになる前に、様々な問題を実際に見て、感じて、環境を守る手法を考えよう。
  • 環境と社会
  • 環境問題と水資源
  • NPO・NGO概論 など

環境を考える

地域に目を向ける

地域を知ることは、人の生活を知ること、日本の文化を知ること。地域社会を見つめることで、これからの日本のあるべき姿が見えてくる。
  • 地域連携講座
  • 日本文化論
  • 現代アジアの社会と経済 など

地域に目を向ける

異文化と交流する

世界を理解し、日本を世界に発信する。そんな交流を通して、考え方の異なる人と触れ合うことで芽生える共生の精神を育てよう。
  • 国際文化論
  • 異文化社会現地研修
  • イスラムの社会と文化 など

異文化と交流する

コミュニケーションを極める

日本はもちろん世界とも関わるために欠かせないパソコンやスマホ。そんな時代のコミュニケーション技術について知識を深めよう。
  • 情報社会と論理
  • メディア文化論
  • マスコミュニケーション論 など

コミュニケーションを極める

学びの特長

現代社会を知り社会を変えていく

フィールドワークやボランティアなど、実体験を通して自分の社会での役割を考えながら、地域の連携団体から課題の収集や
分析を行い、現代社会の課題を学びます。

海外異文化体験や語学研修

語学研修(アメリ力やニュージーランド)はもちろん、日本と文化的、歴史的に深い関係のある中国、モンゴル、韓国や台湾での異文化体験で、世界の文化を深く学びます。

ゼミナールで問題解決法を学ぶ

参加型学習を取り入れた少人数でのゼミナールで、先生と学生がお互いに刺激し合い、積極的に地域の問題を発見し、解決する力を身につけ、自分の未来を拡げます。

4年間の取り組み

1年次
学問の基礎を学びながら、今の自分の力を「整理」する。
基礎学習
広くスキルや学問の基礎を学ぶ
導入教育
グループワークや新聞などの各種メディアを使った授業で現代社会をひもときます。
学問の基礎知識
哲学や歴史、法律や経済から環境・生物まで、世の中の仕組みの基礎を学びます。
言語
日本語の正しい表現方法を学び、それを軸に外国語の学びへ展開します。
情報
日常生活、ビジネスの現場で役立つ情報処理のスキルを修得します。
健康
スポーツやストレスマネジメントの面から、心と身体の自己管理力を身につけます。
2年次
専門知識を学び、好きなものを「発見」する。
3・4年次
将来の方向を「設定」し、さらに深く広く学ぶ。
専門学習
社会で必要な専門知識を身につけ自分の道を見極める
現代社会と人間文化系
現代社会系科目
現代社会の仕組みを理解する
(社会・地域・政治・経済・国際関係・環境)
身につく力
社会現象の本質を認識し、問題解決策を探求できるような市民力を養成します。
人間文化系科目
哲学・倫理・思想・宗教・芸術・文学・歴史
などの人間文化の修得
身につく力
物事の善悪や社会規範、自己規律を
体得した教養力を備えた人材を養成します。
異文化とコミュニケーション系
異文化系科目
西欧・中国・中東・イスラムなどの
異文化社会を学ぶ
身につく力
自分と異なる考え方を持つ人々と共生し、
諸外国と日本の関係など、現代社会の課題を解決する市民力を養成します。
コミュニケーション系科目
他者との関わり方、コミュニケーションや
メディアに対する理解や知識の修得
身につく力
豊かな人間関係を育むため、コミュニケーションや
情報、メディアに対する理解を深め、市民力を高めていきます。
卒業後
身につけた「教養力」を活用して、社会で実践する。
社会で生きていくための幅広い基礎知識と生きる力を身につけ、自らの進路を「発見」する
目指せる主な進路
  • 地域企業の総合職
  • 営業職・事務職
  • 企画調査部門
  • NPO職員
  • 企業の人材育成部門
  • 教育・学習支援分野
  • 地方公務員 など
  • 出版・印刷業
  • 広告・マスコミ関連企業
  • 企業の広報や宣伝部門
  • 旅行業
  • 運輸交通
  • 流通業
  • グローバル企業 など